車を購入する上で掛かる諸費用はどれぐらいなの？

フロントガラスにプライスボードを掲げたクルマがずらりと並ぶ。街の中古車販売店などでお馴染みの光景です。プライスボードに記載されている価格は、ほとんどがクルマの本体価格です。これは新車のメーカー希望小売価格も同様で、実際に購入する際は税金のほか、さまざまな諸費用が必要となります。それが“支払総額”です。

特にビギナーは、「クルマの価格だけで乗れるんじゃないの!?」と勘違いしてしまいそうですが、ここではクルマを購入する時に加算される諸経費について、じっくり解説していきます。

まずは自動車ライターの水野誠志朗さんに、支払総額の内訳を分かりやすく説明してもらいました。

「自動車税や自動車重量税、自賠責保険料などの法定費用、さらに登録・納車のための各種手続き代行費用、車検が切れている中古車などは車検のための費用も必要です。もちろん消費税もですね」。

そうした諸費用と本体価格の総額、すなわち支払総額は誰もが気になるところです。
しかし言うまでもなく車種によって、そしてディーラーや中古車販売店によっても大きく変わってくるのが実情。以下、各種代行費用の内容を紹介しながら、おおよその価格の目安に触れていきましょう。

購入者の名義でクルマを登録するための費用。代行料は20,000～40,000円程度と店によって異なります。そのほかに、2,000～4,000円程度の印紙代も別途必要になります。

自動車登録をする時には、クルマの保管場所が確保されているという証明書を警察に発行してもらわなければなりません。その申請作業にかかる費用です。一般的に代行料は15,000円程度。そのほか、2,500円前後の印紙代が別途必要になります。

購入したクルマを自宅に届けてもらうための費用。料金は、販売店などから自宅までの距離によって変わってきます。おおよその目安は10,000円程度と考えておけば良いでしょう。

2005年に施行された自動車リサイクル法に基づく費用で、厳密には法定費用の一種にあたります。簡単に言えば、将来的にクルマを廃車にする際の費用を所有者が一部負担するというもの。購入時に前もって支払いを済ませるため、リサイクル券や領収書が発行されます。

費用は、クルマの解体・破砕後に残るプラスチックくずなどシュレッダーダストの発生量、フロンガス類の充てん量、エアバック類の個数および取り外しのしやすさによって変わってきます。一般的に言われるおおよその目安としては、軽自動車や小型自動車で7,000～16,000円程度、普通自動車で10,000～18,000円程度です。

すでに購入する車種を決めている場合は、自動車メーカーのホームページにアクセスしてみましょう。車種ごとの正確なリサイクル費用が掲載されています。

前述した代行費用には、節約が可能なものも含まれています。ディーラーや中古車販売店に行ってもらう手続きを、クルマの購入者本人で済ませてしまえば良いのです。もっとも簡単に節約できるのは、納車費用でしょう。

納車手続きが済んだ時点で連絡をもらい、本人が店頭まで引き取りに行くだけです。もちろん、あらかじめ申し出ておくことが必要です。「車庫証明の取得は個人でも可能ですが、平日に二度、警察署へ出向く必要があります」と水野さん。

リサイクル費用は法律で定められたものですから、そもそも節約などは不可能ですし、登録代行も知識のない個人が行うことは現実的に不可能です。このように、諸経費の節約はかなり難しいと言ってもいいかもしれません。ただ、諸経費の額は店によってまちまちですので、その内容のチェックは怠らないようにしましょう。

ちなみに、所有しているクルマを“廃車”ではなく“売却”する場合、リサイクル費用は全額返還が基本となっています。しかし、計算などの手間もあるため、現実的にはリサイクル料金を含めた形で売却価格を設定してしまうケースが多いと言われています。

もっとも肝心なことは、車体価格だけでクルマを購入できるワケではないということです。あらかじめ諸費用のことも考慮に入れた上で、無理のない予算設定を心がけるようにしましょう。