自動車ローンの金利とは？金利を抑えるには？

「新車」と「中古車」の維持費を比較することがよくありますが、新車も中古車も車なので、基本的な維持費の項目は同じです。

税金、メンテナンスなどの項目にも違いはありません。ただ一点、クレーム修理が利くかどうかが大きな違いですが、販売店サイドで有償の補償制度を組んでいることがあるので、それを利用すればクリアーできます。

そうなると、維持費と言えるかどうかは別にして「ローンの支払金額」が大きな違いになってきます。実はこのローンなのですが、金利によって、ものすごく支払総額に差が出ます。このことを、お伝えしていきます。

ローンを組むと、必ず「金利」というものがつきます。

でも、この金利っていったい何だろうという、単純な疑問が湧きますね。

それを一言でいうと「商品代金」です。

よく金融機関などで、ローンのことを「金融商品」という言い方をしますよね。

つまり、ローンを組むということはその金融商品を購入したことになりますから、利用者は商品を購入したから代金を支払うのは当たり前で、その代金が金利ということになります。この商品代金が高いのか安いのかを知る尺度に金利の年率ということがあります。

例えば100万円を1年間で完済するローンの金利が2％だとすると、2万円が商品代金ということになります。３％だったら3万円が商品代金になります。

金融商品の販売店である金融機関によって、金利は違いますが、商品が全く同じお金ですから安い方がいいですよね。

ローンの返済方法には、大きく別けて二通りの形態があります。

ひとつが「元利均等返済」で、もうひとつが「元金均等返済」という形態です。

このふたつを比べると、同じ借入額と借入期間（返済期間）、同じ利率でも総返済額に違いが出ます。

【元利均等返済】

毎月の返済額は元金＋利息額で決定され、返済の初回額から完済する最後の金額まで変わりません。微調整のため、ほんの少額変わることもありますが、毎月の返済額に変動がないので家計管理をしやすいという、大きなメリットがあります。デメリットとしては、返済開始当初は利息の返済多くて、元金の返済割合が少ないということと、元金均等返済に比べて返済総額が大きいことです。

【元金均等返済】

元金の返済額を一定にして、これに利息分をプラスして、毎月の返済額が決まります。メリットは返済が進んでいと、確実に元金が減っていき、利息も減るので次第に返済額が減っていくことです。それと、元利均等返済に比べて、総返済額が少なくなるという点です。デメリットは返済開始当初の返済額が大きいことと、毎月の返済額が違うため管理しづらいことです。返済額の大小も大切ですが、自分に合った返済方法を選ぶことをオススメします。

自動車はいわゆる高額商品です。そのため現金一括購入をする人は少ないです。たいていの場合、ローンを組んで購入します。当然、ローンには金利がつきもので、自動車のような高額商品になると、金利負担も大きくなります。

では、どうやったら金利負担を少なくできるのか、ということを考えていきます。

まず、金利の大小はもともとの商品代金の大小に比例する、ということに注目しましょう。ということは、商談の段階で、いかに値引き交渉をうまくやるか、ということになります。もうひとつの方法ですが、手持ちの購入資金を増やす方法です。

例えば下取り車があった時、販売店に下取ってもらう方法と、買い取り専門業者に買い取ってもらう方法があります。この金額に、結構違いがあることが多いですよ。基本的に買い取り専門業者の方が高く買ってくれるケースが多いので、一度見積もりを取ってもらうことをお勧めします。

あとは可能な限り返済期間を短縮して、支払総額を抑える方法になります。

ほとんどの中古車販売店は信販会社と提携しているので、自店の取り扱いローンを強力に推してくることが多いです。提携しているのですから、販売店にも利益は還元されるので、貴重な収入源です。そのためプッシュの仕方が強くなります。

でも、一口に自動車ローンといっても、その種類は驚くほど多いです。系列としてはメガバンク系、地方銀行系、信用金庫系、信用組合系、損保系、JAバンク系、信販系、ネットバンク系などがあます。

その各系列のなかに、金融機関別がありますから、数が多くなります。しかも金利の年率も、各金融機関で違いがあります。ここが最大のポイントですね。

中古車ローンだけを見ても、年利率が2％を切るものから5％近いものまで、かなり差があります。これを3年ローンで組んだ場合、高い方と安い方ではものすごい金額の差になってしまいますね。

低金利でローンを利用するためには、まず自分が利用できるローンがどれぐらいあるか、という情報を集めることから始めましょう。

またローンの金利ですが、借り手の信用度が低いと利率が高く、信用度が高いと利率が低いと言われています。勤務している会社や、勤続年数、年収なども信用度にかかわることを知っておきましょう。